生命保険の更新には注意!タイミングを見直す14つのポイント

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生命保険の見直しタイミングで計算

知り合いの方や近所の方に、生命保険に入ってと頼まれてそれっきり・・・そんな状況になっていませんか?

実は、生命保険は一度入ってしまえば安心できるというものではありません。現在数多くの種類の生命保険が出ている事から、目的や時期によってそのつど見直し、最適な商品を選べるようになっているのです。

そこで生命保険の見直しのタイミングですが、自分や家族のライフステージやライフイベントに応じて、見直す必要が出てきます。全部で14つのタイミングがありますので、それぞれのポイントを押さえていきましょう!

※ちまたでは保険の見直しにより保険料が下がった!というコマーシャル等が流行っています。しかし、勘違いしてはいけないのは、元々生命保険を見直す理由は保険料を下げるために行うのではありません。見直した結果として保険料が下がっただけなのです。見直した内容によっては当然保険料が上がることもあります

ベースライフイベント編

1.新社会人としての一歩を踏み出したとき

この段階で初めて保険に入る方も多いと思いますが、親が既に自分に対して保険をかけていることもあります。その為、自分で保険に入り、万が一の時のための葬儀費用などを工面したい場合は、親がかけている保険と合わせて見直しをする必要があります。

2.結婚したとき

愛する人と幸せな結婚生活を送ることになったとき、夫婦それぞれの保険の見直しが必要になります。パートナーのどちらかが専業主夫や専業主婦の場合、将来の生活を保障するために死亡保障額を見直し、必要に応じて増額・減額を行いましょう。

3.かわいいこどもが産まれたとき

わが子が産まれたときにも見直しのタイミングになります。経済的な不安は、出来るだけこどもに感じさせたくありませんよね。そのためこどもを育てていくための教育費と生活費をまかなう必要性が出てきます。医療保障の保険に入る・死亡保障額に費用分の上乗せをするなど対策を立てましょう。

4.住宅ローンを組み、マイホームを購入したとき

夢のマイホーム購入の際、ほとんどの方が住宅ローンを組んで資金を準備すると思います。この住宅ローンを組むためには「団体信用生命保険」という生命保険に加入する必要があり(フラット35など一部の金融機関を除く)、この保険はローンを組んだ方に死亡や高度障害状態になった場合に、残りのローンが全額弁済される制度なのです。

万が一のことがあっても資産を残すことができるので、住宅ローンの支払い額と照らし合わせ、死亡保障額を減らして月々の保険料支払い額も下げる方法が考えられます。

5.こどもが親元を離れたとき

少し前まではあんなに小さかったのに、今となっては子供ももう新社会人。こどもが親元を離れ巣立ったときは、今までこどもの教育費や生活費のために上乗せしていた保障額が必要にならなくなります。そのため、死亡保障額の減額見直しを検討した方が良いでしょう。

6.定年退職を迎えたとき

長年勤めていた会社を定年退職し、リタイアしたときも生命保険の見直しのタイミングです。扶養家族の有無によっても少し事情が変わってきますが、収入源が会社の給料から公的年金になり、ある程度の収入減少になります。また、資金も葬儀費用分ぐらいで良いということであれば、死亡保障額を下げて月々の支払いを減らすことができます。

他の選択肢としては、生命保険を解約することもありだと思いますし、相続対策として解約や減額をせずに保持する方法もあります。

7.親が介護を必要とし、扶養することになったとき

今まで育ててもらった親も、年を取るにつれて体が弱くなり、介護が必要になります。自分が元気な内は問題ないですが、他に身寄りがいなかった場合、何かあった時に老人ホームに入れさせてあげられるだけの資金がほしいと思うこともあるでしょう。

死亡保障額を上げ、受取人を親にするなどの措置を行いましょう。

 

スペシャルライフイベント編

8.正社員から契約社員、または退職金制度のない会社へ転職したとき

契約社員や退職金制度のない会社へ転職した場合、定年退職時に退職金を受け取ることができません。もしもの時のために、残される遺族の方の為に死亡保障額の増額、定年退職後の収入確保の一つとして個人年金保険に加入する、などが考えられます。

9.脱サラしたとき

会社員から自営業や個人事業主になった、いわゆる脱サラしたときです。生命保険の見直しはほぼ必ず必要です。というのも、死亡退職金がないのはもちろんのこと、脱サラした時期によっては老齢厚生年金、遺族厚生年金が受け取れない、またはそのまま会社員を続けていた場合よりも受給額が減少するからです。

※ポイント
たまに厚生年金に25年以上加入していないと受給資格がないというサイトをみかけますが、これは間違いです。

簡略すると、25年という期間は老齢基礎年金の受給資格要件であり、老齢基礎年金の受給資格がある+厚生年金の被保険者期間が1年以上あることが要件となります。詳しく知りたい方は、年金機構の方や税理士、ファイナンシャルプランナーの方に聞いてみましょう。

10.自営業から正社員になったとき

逆のパターンで、自営業から正社員になった時は、上記で述べたような資金を得ることが出来るので、死亡保障額の減額見直しなどをする必要があります。

11.夫婦共働きで働くようになったとき

典型的な夫が働き、妻が専業主婦の形(もう古い?)では、妻の将来の生活費を確保する必要がありますが、共働きの場合はその必要性が少なくなります。それぞれの働く度合や形態に応じて、保障額を変更することをオススメします。

12.保険料の支払いがキツいと感じたとき

物価や金利の上昇に伴い、保険料の支払いが重荷になることがあります。特に養老保険や終身保険は保険料が高めに設定されているので、支払いが厳しいと感じた時は保障額を減額する・ネット保険に変更するなど見直しを図った方が良いでしょう。

13.離婚をしたとき

仕方のないことですが、離婚をした方がそれぞれの人生がよりよく過ごせるとの判断に至った場合、生命保険の見直しが必要です。シングルに戻ったときは、少なくとも葬儀費用の為の資金分を確保すれば良いということになります。しかし、子どもがまだ自立しておらず、養う必要があるときは、葬儀費用にプラスしてこどもの為の教育費・生活費も確保する必要があります。

14.気分が向いたとき

最後に、ふと自分の保険契約はどうなっているのだろう?を気になった方は、思い立ったが吉日です。現在の、自分や家族のライフステージと保障額・保障内容を再確認し、生命保険の見直しをした方がよいでしょう。面倒と思うかも知れませんが、出来れば定期的に見直しを行いたいものです。

 

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